2017年2月27日付日経MJは「立ち食いそば『名代 富士そば』を運営するダイタンホールディングス(東京・渋谷)は、海外店舗を現在の10店から2020年までに30〜40店規模に拡大する」と報じました。

現在、海外で和食の人気が高まっています。そばも例外ではなく、海外での需要が急増しています。財務省貿易統計によると、「うどん、そうめん及びそば」の16年の日本からの輸出は数量、金額とも過去最高を記録しました。金額では、15年に前年比20%増の38億7百万円と急増し、2016年は7.1%増の40億7800万円となっています。

同日付日経MJは「同社は13年から海外での出店を開始し、現在は台湾に4店、フィリピンに5店、シンガポールに1店を展開する」「同社は国内では昨年、過去最高水準となる9店を開き、現在116店を展開する」と報じています。

富士そばの国内店舗は全て関東圏にあります。本来であれば関西や中部といった他の地域に出店し、日本で確固たる基盤を固めてから海外で積極展開するのが自然な流れです。しかし同社はこのタイミングで、海外展開を加速させる道を選びました。縮小傾向を示す日本の外食市場ではなく、和食が流行し市場拡大が見込める海外市場を選択しました。

日本のそばは海外でも通用するのでしょうか。富士そばの動向に注目が集まります。

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