クーポンを発行する場合、何かしらの特典を付けるはずです。特典は一般的に、金額割引の特典、自店の商品・サービスの特典、外部購買品の特典の3つに大別することができます。

例えば、金額割引の場合は100円引きにする、自店の商品・サービスの特典の場合は100円のドリンクを無料にする、外部購買品の特典の場合は100円のガムをプレゼントする、といったような形でのクーポンの特典があります。

どれも一長一短がありますが、特に自店の商品・サービスを特典にすることは費用効果が高いといえます。

金額割引の特典の場合、例えば100円引きであれば100円のコストです。そして、基本的に効用は100円分です。コストが高くつくので費用対効果は高いとはいえません。メリットとしては、誰に対しても効用がある点です。集客する上で訴求力が高いこともメリットとしてあります。

これに対し、自店の商品・サービスの特典は費用対効果が高くなります。例えば100円のドリンクで仮にコストが50円だとした場合、コストは50円ですが、ドリンクで効用が得られる顧客にとっては100円分の価値があります。全ての顧客がドリンクに対して効用があるとは限りませんが、ドリンクで効用が得られる顧客に対しては費用対効果が高くなります。

外部購買品の特典は費用対効果が高くありません。例えば100円のガムをコンビニなどで購入してそれを特典とする場合、コストは100円です。ガムで100円分以上の効用がある顧客が多ければいいのですが、そうでない顧客もいます。例えばガムに対して効用が50円分の顧客の場合、割に合わなくなります。

以上から、自店の商品・サービスを特典にしたクーポンは費用対効果が高くなる傾向にあります。ちなみに、好きな地域に寄付することで返礼としてその地域の特産品がもらえることがある「ふるさと納税」もこれに近い形でしょう。ふるさと納税のように、多くの顧客にとって効用が高い自店の商品・サービスを特典にすると効果的といえます。

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