経済産業省が発表した2016年の商業動態統計によると、2016年の家電大型専門店の販売額は前年比1.5%減の4兆1829億円でした。同統計で家電大型専門店としては最初の年となる2014年から2年連続の減少となりました。

販売額は、2014年が4兆5311億円、2015年が4兆2466億円となっています。店舗数は、2016年度末が2472店で、2015年度末の2432店から1.4%増え、2014年度末の2443店からは1.2%増えています。

商品別の販売額を確認します。

AV家電(テレビなど)は不調です。2016年は前年比3.4%減の5784億円となっています。2015年は5989億円、2014年は6221億円でした。

情報家電(パソコンなど)は厳しい状況です。2016年は前年比6.1%減の8768億円となっています。2015年は9339億円、2014年は1兆1321億円でした。

通信家電(携帯電話など)は低調です。2016年は前年比0.5%減の3285億円となっています。2015年は3303億円、2014年は3556億円でした。

カメラ類(デジタルカメラなど)は大きく落ち込んでいます。2016年は前年比14.9%減の1846億円となっています。2015年は2168億円、2014年は2396億円でした。

生活家電(冷蔵庫など)は比較的順調です。2016年は前年比3.4%増の1兆7550億円となっています。2015年は1兆6979億円、2014年は1兆7502億円でした。

2016年の家電大型専門店の販売額の傾向を示します。省エネタイプや大型の洗濯機や冷蔵庫、エアコンなどが堅調でしたが、パソコン本体と周辺機器の需要減少の影響やカメラ類の不調などが足を引っ張り、全体では減少となりました。

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