外食各社がアルバイトのモチベーション向上策を講じることに力を入れています。

ファミレス「デニーズ」を運営するセブン&アイ・フードシステムズ(東京・千代田)は「店舗スタッフによるデザート作りのコンテストを開催」(10月30日付日経産業新聞)しました。

10月21日に8人による決勝大会が本社で行われました。アルバイトも参加の対象です。「店舗と地区、地方で予選と準決勝を開催した一大イベントとなった」(同記事)といいます。

こういった社内コンテストは技術の向上はもちろん、モチベーションの向上にも大きく寄与します。楽しい職場という評判を確立することもできるため、紹介採用も促進できます。費用と手間はかかりますが、それ以上にメリットが大きいといえるでしょう。

サイゼリヤは8月にパートとアルバイトを含む従業員に対し、自社の株式を給付する株式給付信託(日本版ESOP)の仕組みを導入しました。勤続年数などに応じてポイントを付与し、退職時に付与ポイントに相当する株式を給付します。帰属意識とモチベーション向上につなげたい考えです。

ドトールも9月から非正規従業員向けの退職金制度を導入しました。人手不足が深刻化するなか、福利厚生を充実させることで人材を確保したい考えです。

ドトール、非正規従業員向けの退職金制度を導入。人材を引きつけ人手不足に対応

「ガスト」「ジョナサン」を運営するすかいらーくは、元アルバイトの復職を推進するための専用サイト「おかえりクルー」を開設しました。出戻りという形に躊躇する人が少なくない中、そういった人でも安心して応募できるようにしたといいます。

同社では、そのほかにも、「毎月支給する店舗の割引券の枚数を増やしたり、まかないの食事のメニューを拡充したり、友人を紹介すると、割引券を支給するキャンペーンなども導入」(日経産業新聞同記事)しているといいます。働きやすい環境の構築に努めています。

リクルートジョブズの調査によると、9月の三大都市圏(首都圏・東海・関西)の外食の平均時給(募集時)は前年同月比2.1%増の976円と上昇傾向を示しています。人手不足感が強まるなか、時給の高さは応募の決め手となるためできるだけ高く設定するべきですが、時給を上げるのも限界があるため、それ以外の工夫も必要といえそうです。

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