日本チェーンストア協会》が発表した2017年の全国スーパー売上高(56社、9904店)は、既存店ベースで前年比0.9%減となりました。2年連続で前年を下回っています。

スーパーでは売上高の6割強を占める食料品部門が0.5%減り、4年ぶりのマイナスとなりました。相場安などの影響で農産品が苦戦し、9月に発生した食中毒問題で総菜も苦戦したことが影響しました。また、1月26日付日本経済新聞は「サンマやサケの歴史的な不漁で生鮮食品の売り上げが落ち込んだ」と報じています。

衣料品は2.3%減、住関連品は2.4%減でした。長雨や大風など天候不順の影響を受け苦戦しました。両部門共に長らく減少が続いていますが、特に衣料品の落ち込みが大きく退潮が著しい状況です。

17年の新規出店を含む全店売上高は12兆9175億円と前年に比べ1.0%減少しました。

景気拡大基調が続くものの、消費者の節約志向が根強いなか、コンビニやドラッグストア、ネット通販など異業種との競争が激しさを増しており、スーパーは依然として厳しい状態が続いています。