三陽商会が業績見通しの下方修正を発表

 英ブランド「バーバリー」の後継ブランドが育たず業績低迷が続いているアパレル大手の三陽商会は10月30日、中期経営計画の最終年度としていた2019年12月期の業績見通しを下方修正した。売上高は当初計画の650億円から30億円少ない620億円、営業利益は20億円から15億円少ない5億円にそれぞれ引き下げた。

 同日発表した18年1〜9月期連結決算は、売上高が前年同期比6.5%減の413億円、営業損益は22億円の赤字(前年同期は28億円の赤字)だった。

 7月に18年12月期の連結営業損益の予想を当初の5000万円の黒字から16億円の赤字に下方修正している。主力の百貨店向けの衣料品販売が不振だったほか、販売のてこ入れで宣伝販促費を増額することなどが影響するとしている。9月に約250人の希望退職の募集も発表しており、退職金などの費用を特別損失に計上する予定で、18年12月期通期の業績を押し下げる要因となる。

 巻き返し策として、プレミアムブランドの強化やM&A(合併・買収)、ネット通販の強化に加え、デジタル技術を使った販売や生産の効率化に向け、20年までに100億円超を投じる。人工知能(AI)ベンチャーのABEJA(アベジャ)との業務提携も発表、店舗に設置したカメラで来店客を判別し、既存顧客には購入履歴に基づいた商品提案などができるようにする。

 店舗への投資も強化する。新規出店を加速させるほか、既存店舗の改装も進める。同社はこれまで不採算店の閉鎖を進めていた。

“バーバリーロス”が未だ続く

 三陽商会は1965年にバーバリーの輸入販売を開始。70年からはライセンス料を支払って国内向けに製品の企画、生産、販売を進めてきた。正統派バーバリーよりも低価格の「バーバリー・ブルーレーベル」など派生製品を販売し一世を風靡したが、15年6月に契約は打ち切られた。高級路線に舵を切った英バーバリーがブランドの一貫性を保つために契約を終了させたとみられる。

 三陽商会はバーバリーの後継ブランドとして、マッキントッシュロンドンと、ブルーレーベル/ブラックレーベル・クレストブリッジをライセンス販売の形で新たに展開を始めたが、売れ行きは思わしくない。自社ブランドのエポカも不振にあえいでいる。

 三陽商会の業績不振は続いている。バーバリーのライセンス契約が打ち切られた直前の14年12月期に1109億円あった売上高は、17年12月期には625億円まで減っている。3年で4割強減った。18年12月期の売上高見通しは、前期比3.3%減の605億円としている。