認知度は高まるも実際の購買に課題

　凸版印刷の調査によると、ブラックフライデーを知っている人は6割に上ったことがわかった。2017年調査と比べ2倍に増えており、認知度は確実に高まっている。ただ、昨年に実際に商品を購入した人はわずか4%にとどまっており、実際の購買につなげられるかが課題となっている。

　ブラックフライデーは、米国の感謝祭の翌日にあたる11月第4金曜日のことで、米国ではこの日を境に一斉にセールが始まる。日本でも近年、広がりを見せている。

　凸版印刷が運営する電子チラシサービス「シュフー」を利用する3512人を対象に、10月に調査を実施した。

　ブラックフライデーを「知っている」と答えた人は61.8%で、昨年調査の30.7%から倍増した。ブラックフライデーに対して前向きに捉えている人が増えており、「ポジティブ」「ややポジティブ」と答えた人は、昨年の38.2%から大きく増えて、63.2%となった。さらに、昨年に参加した人に限ると、93.6%が前向きに考えており満足度の高さがうかがえる。

　購入したいものを尋ねたところ、「日常的な食料品」が60.8%で最多となり、「ファッション関連」が44.9%、「家電」が24.0%、「外食」が21.6%で続いた。

　買い物の予算に関しては、5000〜1万円が28.9%で最多となり、1万〜3万円が25.3%、3000〜5000円が20.2%で続いた。全体の87.2%が3万円以内と答えている。

　誰のために買うのかとの質問には、「自分」と答えた人が87.4%で最多だった。「配偶者・パートナー」が52.7%、「子ども」が50.7%で続いた。

　利用者はブラックフライデーをお買い得なセールとしてだけでなく、お祭りとして楽しんでいる側面もあるようだ。「1万3000円のコートを3000円で買った」（40代男性会社員）や「予想外の人の多さで目当てのものは買えなかったが、子どもも私も雰囲気で楽しめた」（20代女性）といった声があったという。

　ブラックフライデーに対する認知度は向上し、好意的な意見が少なくないが、一方で昨年に買い物をした人は4.1%にとどまっており、企業はいかにして実際の購買につなげるかが問われている。