「脱プラスチック」が大手アパレル企業で続々

 世界の大手アパレル企業が脱プラスチックに舵を切る。1月5日付日本経済新聞は〈ファーストリテイリング傘下のユニクロは、日本を含む世界2000店舗で使うレジ袋や商品の包装材を全面刷新する。スペインのZARAも2019年以降、日本で紙製のレジ袋に順次切り替える〉と報じた。

 ユニクロは〈約830店を展開する日本を含めて世界規模で、脱プラスチックを進めるため、新たな素材の活用など実験・検証を始めた。レジ袋だけでなく、年間で約1億枚を販売する機能性肌着「ヒートテック」の包装材なども見直しの対象とする〉(同記事)という。

 ZARAを展開する衣料品世界首位のインディテックスは、〈日本でプラスチック製の買い物袋から紙製に切り替える計画〉(同記事)で、19年以降に紙製に一本化したい考えだ。

 プラスチックごみによる環境汚染が指摘されるなか、大手アパレル企業で脱プラスチックの動きが広がっている。スウェーデンのへネス・アンド・マウリッツ(H&M)は18年11月、日本の全ての店舗で買い物袋を紙製に切り替え、有料にすると発表。国内約90店で順次切り替えていく。良品計画も〈19年春に開店する「無印良品」で紙製を使う〉(同記事)という。

(関連記事:H&M、レジ袋を紙製に切り替え有料化へ

 脱プラスチックはコストがかかるが、環境問題などへの対応を重視する「ESG投資」に加え、消費者の意識も変わりつつあり、各社は対応を急いでいる。また、環境省がレジ袋の有料化を含めた使い捨てプラスチックの削減策を議論し、コンビニやスーパーなどの小売業を対象に20年度以降の義務化を目指す動きがあるなか、先手を打つかたちで取り組んだ方が得策との判断もありそうだ。