背景に業績不振

 スポーツ用品店大手のアルペンは新業態で体験型のアウトドア用品店を3月から6月までに6店開業すると発表した。関東や関西、九州の既存店を改装する。既存の不採算店を愛好者が多いアウトドア用品店に切り替えて業績のテコ入れを図る。

 東京・練馬にある既存店を登山やスキーなどの山岳用品を扱う「アルペンマウンテンズ」に、千葉・柏、京都・宇治、香川・宇多津、福岡、鹿児島の5店をキャンプ用品全般を扱う「アルペンアウトドアーズ」に業態転換する。

 アウトドアーズは2018年4月、愛知県春日井市の既存店を転換して1号店がオープン。キャンプ用品などを販売する。テントを組み立てることができるスペースも用意した。週末には駐車場に入店待ちの行列ができるほどの人気で、売上高は当初計画を大幅に上回っているという。

 不採算店の業態転換を進めるのは業績悪化が背景にある。同社は6日、19年6月期の最終損益について従来の黒字予想から3年ぶりの最終赤字になる見込みと発表した。ネットとの競争が激化したほか、少子化で競技スポーツ用品の販売が低迷し、ゴルフ人口やスキー人口の減少でそれぞれの用品の販売も振るわず、販売環境は厳しさを増している。

 今月に入り、創業以来初となる約300人の希望退職募集を実施した。子会社を含めた社員の約1割に相当する。希望退職に伴う費用を計上するなどで今期は最終赤字に転落する。

(関連記事:アルペン、希望退職者300人募集